投資信託の新商品を追加！

日本を含む世界の株式・債券に幅広く分散投資を行い、株式比率を段階的に引き上げ、買付時期の分散を図ります。

基準価額が11,500円以上になった場合には、安定的な債券運用に切り替え、信託報酬を引き下げます。

日本を含む世界の株式および債券、ならびに金に幅広く分散投資を行い、株式・金の比率を毎月末に段階的に引き上げ、買付時期の分散を図ります。

基準価額が一定水準（20,000円）以上となった場合には、株式の配分比率を30％程度、債券の配分比率を60％程度、金の配分比率を10％程度とする安定成長運用に切り替え、信託報酬を引き下げます。

本商品は、ＮＩＳＡ「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。